地震予知とは

地震予知とは、地震の発生を予め知ることです。
「地震予知」という語は、広範にはいわゆる「予知」を含んで言いますが、
学術的には科学的方法により地震の時期・場所・規模の
3要素を論理立てて「予測」することを指します。

ただし日本地震学会は、警報に繋がるような決定論的な予測のみを「地震予知」とし、
それ以外の日常的に公表可能なもの（確率で表現されるもの）は「地震予測」とする
新しい定義を2012年秋に発表し、推奨しています。

震源における断層破壊の発生後に行われる緊急地震速報などの
地震警報システムはこれらに含めません。

地震予知の方法

地震前に広く見られると言われている動物や植物などの前兆現象（宏観異常現象）を
用いた研究もあるが、その多くは科学的な説明が十分でないことから、
例えば日本の公的機関である気象庁や日本地震学会はこうした種類の前兆を
実用的な地震予知に利用する事は困難だと説明している。

地震雲の場合を挙げると、研究報告の例はあり、無いと断言することは難しい
とされるものの、そのメカニズムを十分に説明する仮説はないとされている。

従来「長期予知」と呼ばれていた数十年以上の単位で行う
確率論的予測（長期的な発生確率）は、地震危険度として実用化されている。
ただし、これはあくまで地震の長期的リスクを示したものに過ぎず、
警報のような性質は持ちません。

地震の前兆について

地震の前兆の定義は、資料によってその認定範囲が大きく異なる場合があります。
IAPSEIが1989-1990年に行った評価では、約20の前兆とされる事例のうち、

１、大型余震前の余震活動低下、
２、前震（海城地震の研究報告に基づく）、
３、地球化学的前兆（伊豆大島近海の地震の研究報告に基づく）
の3つだけが「全幅的に信頼できる前兆」、

１、地殻のひずみ（1923年関東地震の研究報告に基づく）、
２、大地震に数時間先行した土地傾斜（1944年東南海地震の研究報告に基づく）、
３、大地震の前の地震活動や地殻活動（日本海中部地震の研究報告に基づく）

の3つは「追加的証拠がなければ判定しがたい事例」、
それ以外の15事例は「前兆とは認められない事例」と厳しく評価しています。